ソニー・インタラクティブエンタテインメントは4月2日より、PlayStation 5をはじめとする各種ハードウェアの希望小売価格を改定する。これにより、日本国内版が異例な割安のポジションになる状況が明らかになった。

SIEは3月27日、PS 5本体、PS5 ProおよびPlayStation Portalリモートプレーヤーの希望小売価格を世界的に改定すると発表。これにより日本国内では標準モデルが7万9980円から9万7980円へ、デジタル・エディションが7万2980円から8万9980円へとそれぞれ1万7000円から1万8000円の値上げとなった。PS5 Proも11万9980円から13万7980円へ引き上げられる。

しかし、ここで注目されるのが2025年11月に発売された「PlayStation 5 デジタル・エディション 日本語専用」（品番CFI-2200B01）の動向で、こちらは希望小売価格5万5000円の据え置きとなった。

このモデルは本体言語が日本語のみに限定され、日本地域のアカウントでのみ利用可能なモデルとして展開されており、SSD容量がやや削減されているものの、通常のデジタルエディションが大幅な値上げとなったことから、割安感がさらに強くなった。

また、ディスクドライブ非搭載の完全デジタル対応機種だが、別売りの外付けディスクドライブ（品番CFI-ZDD1J）を装着することも可能。ディスク版ゲームやUltra HD Blu-ray、Blu-ray、DVDの再生ができるようになる。

こちらのディスクドライブは希望小売価格は1万1980円。つまり合計6万6980円でディスク対応環境を構築でき、値上げ後の標準ディスクドライブ搭載モデル9万7980円と比べると約3万1000円の差が生じる。

海外版の価格換算でも大幅に割安となるため、日本国内では組み合わせが現時点で最もコストパフォーマンスに優れた選択肢として話題になっている。

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