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ゲーム機はすでに「高級品」？　任天堂にもメリット少ない「スイッチ2値上」、PS5は10万円へ


　任天堂が2026年5月8日に発表した「価格改定」は、多くのゲームファンに衝撃を与えました。

　これまで家庭用ゲーム機は、発売から時間が経つにつれてマイナーチェンジやコストダウンが進み、価格も徐々に下がっていくのが一般的でした。そのため、「いずれ安くなる」と考え、手頃な価格になるまで購入を待つユーザーも少なくありませんでした。

　しかし、その常識が大きく揺らぎつつあります。ゲーム機の値上げは、ついに「Nintendo Switch 2」（以下、スイッチ2）にも及びました。

　スイッチ2には、国内外で利用できる「多言語対応版」と、日本国内専用仕様の「日本語・国内専用版」の2種類があります。使用環境には違いがあるものの、本体性能そのものは同一です。

　一方で、価格は「多言語対応版」が69,980円（税込）、「日本語・国内専用版」が49,980円（税込）と大きな差があり、コストパフォーマンスの高さから後者を選ぶ国内ユーザーが多く見られました。

　ところが今回の発表で、「日本語・国内専用版」は49,980円（税込）から59,980円（税込）と、1万円の値上げが決定しました。

　「多言語対応版」の価格は据え置かれるため、両モデルの価格差は従来の2万円から1万円へと縮小します。「日本語・国内専用版」が依然として割安であることに変わりはないものの、以前ほどのお得感が薄れたのは確かでしょう。

　今回の値上げの背景には、AI需要の拡大による半導体などの価格高騰や、世界情勢の変化に伴う物価上昇に物流コストの増大など、さまざまな要因があると考えられます。少なくとも、任天堂が過剰な利益を求めて価格改定に踏み切ったわけではないと見るのが自然です。

　そもそも、任天堂のようなゲーム機メーカーは、ハードウェア販売そのものを利益の柱にはしていません。

　ゲーム機は、ゲームソフトやオンラインサービスを展開するための「土台」という側面が強く、サードパーティ製ソフトの販売時に得られるロイヤリティや、自社タイトルの販売収益、オンラインサービスの利用料などが重要な収益源となっています。これは他社ハードでも基本的には同じ構造です。

　そのため、ゲーム機の価格を抑えて普及を促し、多くのユーザーにソフトやサービスを利用してもらう方が、長期的に見て合理的なのは明らかです。逆に、ハードの普及が伸び悩めば、ソフト販売本数の伸びにも深刻な影響が出るため、本来であれば「値上げ」は避けたい施策と考えられます。

　それでも今回、「日本語・国内専用版」の値上げに踏み切らざるを得なかったのは、生産や流通を取り巻くコスト負担が、それだけ深刻な水準に達しているためでしょう。　　


　実際、他社ハードを見渡しても状況は同じように切実です。たとえばPS5は発売以降、段階的に値上げを繰り返してきました。

　2025年11月には、国内向けの実質的な値下げモデルともいえる「PlayStation 5 デジタル・エディション 日本語専用」を55,000円（税込）を投入しましたが、2026年4月には日本語専用モデル以外をさらに値上げしています。

　ゲーム業界全体が、ゲーム機の販売価格に苦慮している状況だとうかがえます。

　もちろん、そうはいっても消費者目線で見れば、59,980円というスイッチ2の新価格に抵抗感を覚えるのも無理はありません。

　しかも今回の価格改定はスイッチ2だけにとどまらず、旧モデルであるNintendo Switch（以下、スイッチ）の各モデルも、1万円前後の値上げとなります。

　さらに、オンラインサービス「Nintendo Switch Online」についても、各プランがひと月換算で50～100円程度の値上げが行われます。


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